in-page

投資への関心を高める日本の女性たち

女性と投資、富と生活のバランスの追求
調査レポート(完全版)ダウンロード

日本女性は経済への影響力を強めており、今後もその傾向は続くでしょう。そこでPIMCOでは、お金、富、投資に関する日本女性の意識を理解するため、運用可能な資産を1,000万円以上保有する日本の成人1,506名を対象に調査を実施しました。1    この調査結果から、日本女性のモチベーションと投資ニーズに関する貴重な結果が得ることができました。


力をつけた女性投資家

調査対象の日本女性の半分以上は、今後5年間で資産が増えると考えており、目標として掲げる経済的な成功に向かって前進しています。

79%

79% circle chart
79%が「誰に恥じることもなく、裕福になりたいと思っている」と回答

76%

76% circle chart
76%が「投資に関する意思決定は自分で責任を負う」と回答

女性は投資に積極的

大多数の日本女性は投資を「人生の選択肢を増やすツール」と考え、71%が投資の必要性を感じています。

多くの女性が、「人生の短期および長期の目標を達成するために投資を活用できる」との見方を示しています。

69%が「投資によって、長期的な人生の目標を達成することができる」と回答
69%
51%が「投資によって、短期的な人生の目標を達成することができる」と回答
51%

こうした状況でも、高い現預金保有率

日本の家計の総金融資産のうち50%超が現預金に大きく偏っており、他の先進国と比較して、リスクの高い資産への投資に対しては比較的消極的です。

家計金融資産

  • 通貨、預金
  • 保険、年金等
  • 株式
  • その他
日本(1,835兆円)
53.3% 28.6% 10.0% 8.2%
欧州(24.5兆ユーロ)
34.0% 34.0% 18.8% 13.3%
米国(88.9兆ドル)
12.9% 31.7% 34.3% 21.2%
出所:日本銀行の資金循環統計、FRB Financial Accounts of the United States、FECB Euro Area Accounts。2019年3月31日現在。

解決すべき課題とは

女性は、現預金を保有し続ける理由としていくつか挙げています。

資産を現預金で保有する理由

32%

32% circle chart
景気について確信が持てない

29%

29% circle chart
家族に残すために一定の額を貯蓄しておきたい

29%

29% circle chart
投資はリスクがあると感じるが、現金なら安全に感じる

24%

24% circle chart
運用のリターンを最大化するための投資のタイミングがわからない

23%

23% circle chart
自身の目標を達成するために、どの投資商品が最も役立つかわからない

調査について

PIMCOでは、多様な視点を持つことにより洞察力が深まり、イノベーションが推進され、PIMCOやお客様にとってより良い成果を生み出すことができると考えています。こうした確信と、リサーチを重視する社内文化が相まって、今回の大規模市場調査を実施するにいたりました。

調査の目的は、資産形成の動機や目標、期待するパフォーマンス、投資哲学など、日本女性の投資ニーズを浮き彫りにするデータを収集、分析し、PIMCOはもとより金融サービス業界全体で、投資家全体に占めるこの重要なセグメントの資産形成を後押しすることにあります。

調査レポート(完全版)のダウンロードはこちら

調査結果をまとめたレポート「女性と投資、富と生活のバランスの追求 ~投資への関心を高める日本の女性たち~」(完全版)はこちらからダウンロードいただけます。

ダウンロードはこちら

Women and Investing handout cover

「女性と投資」に関するお知らせを受け取る


PIMCOが目指すもの(社会的責任)

We Give. We Act. We Advocate.

詳細を見る

ご留意事項

調査手法:
1調査対象である運用可能な資産の水準1,000万円は、日本の中央値である約400万円(金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」(2019))を上回りますが、金融業界のサービスを必要とする可能性が最も高いセグメントを代表しているとPIMCOは考えています。本資料内における「日本女性」はすべてこのセグメントを指しています。

フォーカスグループ:
2019年10月、東京でさまざまな年齢層やライフステージの女性投資家を招いて3回のサロンディスカッションを実施しました。

経済的意思決定者調査:
この調査は、ハリス・ポール社がPIMCOのために、2019年12月に、日本の18歳以上の成人1,506名(うち女性682名、男性824名)を対象に、日本において実施しました。すべての回答者が1,000万円以上の運用可能な資産を有するとともに、家庭において何らかの経済的な意思決定の責任を負っています。このオンライン調査は確率標本に基づかないため、理論的な標本誤差の推計値を算出することはできません。

過去の実績は将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。本資料は情報提供を目的として配布されるものであり、投資助言や特定の証券、戦略、もしくは投資商品の推奨を目的としたものではありません。

金融市場の動向に関する記述は現在の市場環境に基づくものであり、市場環境は変化します。調査結果には回答者の意見が含まれており、必ずしもPIMCOの見解とは限りません。全ての投資にはリスクが伴い、価値は下落する場合があります。いかなる戦略についても、記載されている収益、損失または同様の成果を達成することを表明するものではありません。

本資料には、本資料作成時点でのPIMCOの見解が含まれていますが、その見解は予告なしに変更される場合があります。本資料は情報提供を目的として配布されるものであり、投資助言や特定の証券、戦略、もしくは投資商品の推奨を目的としたものではありません。本資料に記載されている情報は、信頼に足ると判断した情報源から得たものですが、その信頼性について保証するものではありません。本資料の一部、もしくは全部を書面による許可なくして転載、引用することを禁じます。