券と異なり、インフレ率の上昇時に価格が上昇する資産もあります。こうした資産の価格上昇により、インフレによるマイナス効果を相殺できる可能性があります。

  • 超長期的に見た場合、株式はしばしばインフレに対抗する優れた投資対象とされてきました。それは、インフレ環境において企業は、コストの上昇を製品価格に転嫁することができるためです。製品価格の引き上げは収益増加につながる可能性があります。しかし、短期的には株価とインフレの相関が負となる ことも多く、特に予想外にインフレが台頭した場合に株式は悪影響を受ける可能性があります。インフレ率が予期せぬ形で突然上昇すると、経済に対する不安感が高まる可能性があり、これが企業収益見通しの下方修正につながり、結果株価が下落します。
  • 一般的に商品価格は、インフレと歩調を合わせて上昇します。商品先物には、予想される将来の商品価格が反映されているため、予想されるインフレ率が上昇すれば、それを好感する可能性が高いでしょう。

また、インフレの悪影響を排除するために、一部の債券ではリターンをインフレ率と連動させる仕組みを採用しています。

  • 変動利付債の金利は、米財務省短期証券やロンドン銀行間貸付金利(LIBOR)などの基準となる金利インデックスの変動を反映して決まったタイミングで変更されるため、主要な金利に連動して上下します。
  • 多くの国が発行している物価連動債(インフレ連動債)は、インフレ率に連動するものです。物価連動債の元本と支払い金利は消費者物価指数(CPI)の変動に合わせて変化し、インフレから投資家を守ります。

例えば、商品指数など商品をベースにした多くの資産の場合、通常はインフレ環境下でトータル・リターンが上昇するため、こうした資産の組み入れはインフレによるポートフォリオへの悪影響を軽減する役割を果たします。しかし、商品をベースにした投資対象は、商品価格以外の要因の影響を受ける場合があり ます。例えば、石油株は個別企業に固有の材料に基づいて変動する可能性があり、そのために石油株と原油価格それぞれの動きが異なる局面も想定されます。

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PIMCOのESG(環境・社会・ガバナンス)への取り組みの重要な目的の一つは、国連の持続可能な開発目標(SDGs)を対話に取り入れることです。PIMCOがESGへの取り組みを進めていく際、どこに重点を置き、どう説明責任を果たすのか、そして最終的には影響度合いを測る際の枠組みの一つになりうるからです。

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