中央銀行は、経済活動のペースを調節することによって、インフレをコントロールしようとしています。一般的に、中央銀行は、短期金利の調整を通じて、経済活動に影響を与えることが出来るとされています。

短期金利が引き下げられると、市中銀行は中央銀行からの借入や銀行間借入を増やし、経済における通貨供給量が拡大します。そして市中銀行は企業や消費者に対する融資を拡大し、これが消費および経済活動を刺激します。経済活動が活発になるにつれ、インフレ率も上昇することが一般的です。また、短期金利を引き上げられた場合には、逆の効果が発生します。すなわち、短期金利が上昇すると、経済主体は借入に消極的になり、通貨供給量が減少して経済活動は停滞し、インフレ率が低下します。

中央銀行による通貨供給量管理は「金融政策」のひとつです。短期金利の引き上げや引き下げは、金融政策の実践手段として最も一般的な手法です。

米国の場合、1990年代の株価上昇につながった長期にわたるディスインフレは、米連邦準備制度理事会（FRB）の金融政策によって達成されたと評価されています。1979年には、インフレ・スパイラルによりCPIは15％近くまで上昇していましたが、これを断ち切るため、当時のポール・ボルカーFRB議長は、繰り返し短期金利を引き上げました。その後も、FRBは経済状況に慎重に対応し、必要に応じて金利を上下させることにより、2002年中盤までには、インフレ率を2％以下の水準に抑えることに成功しました。

場合によっては、連邦政府も財政政策を用いてインフレを抑制しようとすることがあります。財政政策の効果については、必ずしもすべてのエコノミストの見解が一致しているわけではありませんが、政府は増税や歳出削減により、経済活動に一種の緩衝材を組み込むことで、インフレに歯止めをかけようとすることが可能です。逆に、デフレの場合には、減税や歳出拡大により経済活動を刺激することで、デフレからの脱出を図ることも可能です。