プレスリリース

​PIMCO、アジア・パシフィック統括責任者にエリック・J・モゲロフを任命​

 

PIMCO (パシフィック・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシー、本社:米国カリフォルニア州ニューポートビーチ)は、エリック・J・モゲロフをPIMCOのアジア・パシフィック統括責任者に任命しました。モゲロフは、PIMCOのマネージング・ディレクターであり、香港を拠点とし、香港、シンガポール、シドニーおよび東京のオフィスを含むアジア・パシフィック地域におけるPIMCOのビジネスを統括します。モゲロフはPIMCO最高経営責任者(CEO)でマネージング・ディレクターのダグラス・ホッジの直属の部下となります。モゲロフは、引き続きPIMCOの経営方針や戦略的な方向性を決定する機関であるエグゼクティブ・コミッティーのメンバーを務めます。

ホッジは次のように述べています。「モゲロフの就任は、PIMCOのアジア・パシフィック地域へのコミットメントと、優れた運用成果と世界トップクラスの運用サービスを提供することへの取り組みの証と言えます。これらの取り組みを続ける中で、次の新たな段階において、モゲロフはリーダーシップを発揮してくれることでしょう。」

モゲロフは、「アジア・パシフィックはPIMCOにとって非常に重要な地域です。「ニュー・ニュートラル」とPIMCOが特徴づけている投資環境では、いくつかの重要な投資機会およびリスクが提示されており、私どもの提供するユニークな運用ソリューションが、お客様がこの環境を乗り切るための一助となれば幸いです」と述べています。

モゲロフは、2003年にPIMCOへ入社し、社内のさまざまな分野でリーダーシップを発揮してきました。これまでは、南北アメリカ機関投資家向けビジネスの統括責任者、またPIMCOアドバイザリーのグローバル統括責任者を務め、PIMCOが運用ソリューションのグローバル・プロバイダーとしてのビジネスを展開するうえで貢献をしてきました。モゲロフは、8月にニューヨークから香港へ赴任する予定です。

《エリック・J・モゲロフ 略歴》
PIMCOのマネージング・ディレクター、アジア・パシフィック統括責任者であり、PIMCOの経営方針や経営戦略の方向性の決定機関であるエグゼクティブ・コミッティーのメンバーも務めています。以前は、PIMCOの南北アメリカ機関投資家向けビジネスの統括責任者やPIMCOアドバイザリーのグローバル統括責任者を務めていました。また、PIMCOのインクルージョン・アンド・ダイバーシティー・コミッティーのメンバーであり、PIMCO Foundationの役員も務めています。2003年にPIMCOへ入社する以前は、ソロモン・ブラザーズの投資銀行部門にてファイナンシャル・アナリストとして勤務し、プライベート・エクイティ運用会社のジュピター・パートナーズにもアソシエイトとして勤めました。投資業務経験17年。ハーバード・ビジネス・スクールよりMBAを取得。イェール大学より数学および経済学の学士号を取得。

 

メディア関連のお問い合わせ先

ご留意事項

PIMCOについて

パシフィック・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシー(PIMCO)は、南北アメリカ、欧州およびアジア・パシフィックの12カ国に13拠点を持つグローバルな資産運用会社です。PIMCOは、1971年に南カリフォルニアで設立され、世界中の数百万人のお客様の資産運用ニーズに対応する多様で革新的な資産運用ソリューションを提供しています。徹底したリスク管理と長期の規律を持って魅力的なリターンを提供することがPIMCOの目標です。PIMCOは、グローバル多角金融サービス会社であるアリアンツSEのグループ会社です。

ピムコジャパンリミテッドについて
ピムコジャパンリミテッドはPIMCOグループの日本におけるビジネスの拠点として1997年に設立され、1999年に投資一任業務、2000年に投資信託委託業務を開始、以来機関投資家・個人のお客様等へ向けて安定し付加価値のある資産運用サービスを提供しております。

ピムコジャパンリミテッドが提供する投資信託商品やサービスは、日本の居住者であり、かつ法律による制約のない方に対して提供するものであり、かかる商品やサービスが許可されていない国・地域の方に提供するものではありません。

105-0001
東京都港区虎ノ門4-1-28
虎ノ門タワーズオフィス18階
金融商品取引業者 関東財務局長(金商) 第382号
加入協会:一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 投資信託協会

ピムコジャパンリミテッドが提供する投資信託商品やサービスは、日本の居住者であり、かつ法律による制約のない方に対して提供するものであり、かかる商品やサービスが許可されていない国・地域の方に提供するものではありません。

過去の実績は将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。