アジア債券投資への道

アジアの金融市場には、20年前以上から投資先として魅力的なストーリーが存在します。

アジアの経済見通し

アジア経済についてのPIMCOのマクロの視点をお届けします

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資産クラスの見通し

2019年4月現在

 

クレジット市場

アジアのクレジット市場は、今年に入り昨年の損失を取り戻しています。それでもなおバリュエーションは妥当かやや割安な水準で、PIMCOでは米国や他のエマージング市場に比べ相対的には魅力的だと考えています。ファンダメンタルズ面では、米連邦準備制度理事会(FRB)の利上げ停止が追い風となるほか、景気刺激政策により中国の景気回復を予想させる好ましい経済データも見え始めています。テクニカル面も良好です。今年はこれまで多額の新規発行がありましたが、ファンドへの資金流入は依然としてプラスで、今後も市場での順調な消化が期待できます。

 

金利

日銀は金融緩和政策の副作用への対応と、経済のダウンサイドリスクの間の綱引きに苦慮しています。政策手段はもはや出尽くした感があり、日銀による一層のマイナス金利誘導へのハードルは極めて高くなっています。日銀は向こう半年から1年、現在の政策を据え置くでしょう。オーストラリア準備銀行(RBA)は昨年末に中立バイアスにシフトし、市場は今後1年以内にほぼ50bpsの利下げを織り込んでいます。住宅市場の沈静化により金融安定性に対する懸念が後退したため、このまま経済成長が期待に達せずインフレ率が目標を下回れば、RBAは2019年後半にも金融緩和を実施するでしょう。アジアのエマージング諸国では、FRBのハト派転換と長年にわたって続く低インフレから、中央銀行に一層緩和的な姿勢を打ち出せる機会が生じています。PIMCOでは、実質金利が高く、利下げの余地があり、通貨ボラティリティが低く、インフレが安定的もしくは下降気味の国を選好しています。

 

通貨

昨年に比べ、今年はアジア通貨を支える現地のマクロ経済が改善しています。中国の成長の勢いは回復基調にあり、数四半期に及んで減少を続けた輸出も底打ちの兆しをみせています。6月末までには米中貿易交渉の合意も期待され、FRBが利上げを停止したいま、多くのアジア通貨にとって金利差の優位性は回復しつつあります。豪ドルは心理的な抵抗線の対米ドル0.70を試し、大幅な利下げを織り込みながらも、第1四半期は底堅い動きを見せました。コモディティ価格が持ち直し中国経済安定化の兆候もみられることから、中央銀行が金融緩和寄りの姿勢を一層強めたニュージーランド・ドルに比べ、豪ドルには回復の期待が持てるとみています。

投資アイデア

PIMCOのアジア投資
2019年4月現在

ご留意事項

外貨建てあるいは外国籍の証券への投資には投資対象国の通貨価値の変動や経済及び政治情勢に起因するリスクを伴うことがあり、新興成長市場への投資ではかかるリスクが増大することがあります。債券市場への投資は市場、金利、発行体、信用、インフレ、流動性などに関するリスクを伴うことがあります。ほぼ全ての債券及び債券戦略の価値は金利変動の影響を受けます。デュレーションの長い債券及び債券戦略は、より短い債券及び債券戦略と比べて金利感応度と価格変動性が高い傾向にあります。一般に債券価格は金利が上昇すると下落し、現在のような低金利環境ではリスクが高まります。債券取引におけるカウンターパーティーの取引能力の低下が市場流動性の低下や価格変動制の上昇をもたらす可能性があります。債券への投資では換金時に当初元本を上回ることも下回ることもあります。モーゲージ担保証券と資産担保証券は金利水準に対する感応度が高い場合があり、期限前償還リスクを伴い、また、発行体の信用力に対する市場の認識に応じてその価格は変動する可能性があります。また、一般的には政府または民間保証機関による何らかの保証が付されていますが、民間保証機関が債務を履行する保証はありません。高利回りで低格付けの証券はより高格付けの証券よりも高いリスクを伴います。 また、それらへ投資しているポートフォリオは投資していないポートフォリオに比べてより高いクレジット・リスクと流動性リスクを伴う場合があります。株式の価値は一般的な市場、経済、産業の実体と見込み両方の状況によって減少する可能性があります。デリバティブ商品とモーゲージ関連商品を利用することにより、コストが発生する可能性があり、さらに流動性リスク、金利リスク、市場リスク、信用リスク、経営リスク、そして最も有利な時点でポジションを清算できないリスクなどが発生する可能性もあります。デリバティブ商品への投資により、投資元本以上の損失を被る可能性もあります。分散投資によって、損失を完全に回避できるわけではありません。


金融市場動向やポートフォリオ戦略に関する説明は現在の市場環境に基づくものであり、市場環境は変化します。本資料で言及した投資戦略が、あらゆる市場環境においても有効である、またはあらゆる投資家に適するという保証はありません。投資家は、自らの長期的な投資能力、特に市場が悪化した局面における投資能力を評価する必要があります。見通しおよび戦略は予告なしに変更される場合があります。本資料に含まれる予測や推計及び特定の情報は独自のリサーチを基としており、投資助言や特定の証券、戦略、もしくは投資商品の推奨を目的としたものではありません。予測や推計には本質的な限界があり、実際のパフォーマンス・レコードと異なり、現実の取引や流動性の制約、手数料およびその他の費用が反映されていません。さらに、将来のパフォーマンスに関する記載は、顧客のポートフォリオにおけるパフォーマンスを推定あるいは約束すると解釈されるべきではありません。


本資料は情報提供を目的として配布されるものであり、投資助言や特定の証券、戦略、もしくは投資商品の推奨を目的としたものではありません。本資料に記載されている情報は、信頼に足ると判断した情報源から得たものですが、その信頼性について保証するものではありません。インデックスに直接投資することはできません。