PIMCOでは、3月上旬に四半期の短期経済予測会議(シクリカル・フォーラム)を開催し、向こう1年間のマクロ経済見通しについて合意を形成した上でこれに関連するテール・リスクを見極めるために、グローバル経済の現状を評価、分析しました。 PIMCOでは、向こう1年間にグローバル経済の成長ペースは緩やかに加速し、実質GDP成長率は2.5~3%に達すると予想しています。地域別に見ると、経済成長率は欧州、米国、日本では緩やかに上昇する一方で、中国では緩やかに低下する見通しです。 また、インフレに関しては、2015年は世界のほとんどの中央銀行がインフレを安定させデフレを回避するために金融緩和をさらに強化するでしょう。金融緩和の波は既に生じていますが、さらなる緩和が予想されます。それに対して、米連邦準備制度理事会(FRB)は2015年に金融政策の引き締めに着手する意向を明確にしています。 ニュー・ニュートラルの環境下で政策金利が従来よりも低い水準になるという見通しが、引き続きグローバルな資産市場を強力に下支えしていますが、この見通しがグローバルな債券、株式市場に完全に織り込まれていることが、投資戦略を考える上で難しい問題となります。米国および一部の国の市場では、低利回りが長期化するという基本シナリオに固執せず、リスク・プレミアムをさらに上乗せする必要があるという見方が強まっています。